キャッシュフロー計算書とは、一定期間の資金の動きをまとめた書類です。
貸借対照表と損益計算書と同様に財務三表の1つであるキャッシュフロー計算書は、直接法と間接法の2つの作成方法があります。
企業の現金等の流れに関して確認できるキャッシュフロー計算書を作成するとき、直接法と間接法のどちらを選ぶべきか迷うことも少なくありません。
そこで、キャッシュフロー計算書について、直接法と間接法の作成方法や違いを解説していきます。
目次
キャッシュフロー計算書とは
「キャッシュフロー計算書」とは、貸借対照表や損益計算書と同じく財務諸表の1つであり、現金等の流れを示す書類です。
財務諸表とは、利害関係者（ステークホルダー）に企業の経営状態や財務状況を公表するために作成する書類であり、上場企業では作成が義務付けられています。
キャッシュフロー計算書は「Cash Flow Statement」と表記されるため、「C/F」や「CF書」と略されることもあります。
なお、キャッシュフロー計算書における「キャッシュ」とは、手許現金及び要求払現金（当座預金・普通預金・通知預金など）や、現金同等物のことです。
現金同等物は、換金が容易で価値変動において僅少なリスクのみの短期投資のことを指します。
キャッシュフロー計算書の役割
キャッシュフロー計算書の「役割」は、貸借対照表や損益計算書だけで把握することのできない利益と現金のズレを経営判断に活かすことです。
貸借対照表と損益計算書は、取引発生や履行などをベースとした作成となります。
そのため、現金の流出入をベースにしたキャッシュフロー計算書とは、増減額が合いません。
現金は、利益や費用に連動して動くわけではないからです。
キャッシュフロー計算書は現金の流れを示す書類のため、現金またはすぐに現金化できる資産を確認したいときに役立ちます。
資金繰り分析をすれば、たとえ業績が順調でも資金不足で倒産してしまう恐れを予測することにも活用できるでしょう。
なお、キャッシュフロー計算書は、以下の3つに分けて表示されます。
| 営業活動によるキャッシュフロー | 本業の営業活動による現金の増減 |
| 投資活動によるキャッシュフロー | 設備投資や企業買収など投資活動よる現金の増減 |
| 財務活動によるキャッシュフロー | 借入金や社債発行などによる現金の増減 |
保有する現金や預金などの財政状況を表示する貸借対照表と、企業の利益状況を把握する損益計算書を、キャッシュフロー計算書と合わせて分析して現金の動きや過不足などを捉えていきましょう。
資金繰り表とキャッシュフロー計算書の違いとは？経営分析で活用するためのポイント
キャッシュフロー計算書の種類
キャッシュフロー計算書は、先にも述べたとおり営業活動・投資活動・財務活動の3つのキャッシュフローであらわします。
この中で「営業活動によるキャッシュフロー」は、以下の2つの表示方法があります。
- 直接法
- 間接法
それぞれ説明します。
直接法
「直接法」は、現金の収入や支出を直接計算する方法です。
営業活動によるキャッシュの収支の流れを総額でとらえて表示する方法で、以下の取引ごとの総額をあらわします。
- 営業収入（現金売上・売掛金の現金回収・受取手形の現金回収）
- 商品仕入（現金仕入・買掛金の現金支払・支払手形の現金支払）
- 固定費支払（給料支払など）
同じ営業活動によるキャッシュフローの販売と仕入れにかかった支払いは個別に表示するため、相殺はされません。
営業活動の項目ごとの現金の動きが確認できることが特徴ですが、メリットとデメリットは以下のとおりです。
メリット
キャッシュフロー計算書を直接法で作成するメリットは、主に以下の5つです。
| 付加価値性 | 営業活動における収支をそれぞれ総額で表示するため、貸借対照表や損益計算書では把握できない情報を確認できる |
| キャッシュフロー予測 | 営業活動の現金の流出入が明確になるため、具体的な現金収入と支出の範囲を把握し、将来のキャッシュフローを予測できる |
| 合目的性 | 一定期間の現金の流出入を捉えていく点でキャッシュフロー計算書の作成目的に整合する（間接法によるキャッシュフロー計算書では貸借対照表と損益計算書から作成するため合目的性はない） |
| 一貫性 | 直接法を使った場合、投資キャッシュフロー計算書と財務キャッシュフロー計算書と同じ表示となるため一貫性がある（投資キャッシュフローと財務キャッシュフローの表示は直接法となり間接法はない） |
| 明瞭性 | 現金流出入の収入と支出を捉えることは、直接法キャッシュフロー計算書の特有のものである |
間接法によるキャッシュフロー計算書は、非資金損益項目（減価償却費など）が加算されますが、キャッシュの収入取引ではありません。
減価償却費がキャッシュ取引と関係があるように見える部分はあるものの、直接法による場合はキャッシュ取引のみとなるため明瞭性が保たれます。
デメリット
キャッシュフロー計算書を直接法で作成するデメリットは、作成に手間がかかることです。
主要取引ごとでキャッシュフローの基礎データが必要であり、直接法による作成では実務上、手間がかかります。
さらに直接法でキャッシュフロー計算書を作成するための会計システムの組み直しが必要となるため、再導入などが必要になる恐れもあることはデメリットです。
間接法
「間接法」は、損益計算書の値を調整して営業活動によるキャッシュフローをあらわす出す方法です。
法人税等控除前の当期純利益から、以下の調整項目を加減して計算します。
- 非資金損益項目（減価償却費・貸倒引当金・のれん償却費など）
- 営業外損益と特別損益
- 営業活動に関するキャッシュ項目
損益計算書の税引前当期純利益から、営業外収益・営業外費用・特別利益・特別損失の営業活動には関係のない部分を相殺します。
非資金項目なども差し引いて、売上債権や仕入債権を間接的に加減して営業キャッシュフローを表示させます。
直接、営業収入や費用を計算しないため間接法と呼ばれている方法ですが、メリット・dメリットは以下のとおりです。
メリット
キャッシュフロー計算書を間接法で作成するメリットは、直接法と比べて作成に手間がかからないことです。
直接法の場合、貸借対照表や損益計算書にはない項目を使ってキャッシュフロー計算書を作成します。
しかし間接法では、貸借対照表と損益計算書があれば作成できることがメリットです。
デメリット
キャッシュフロー計算書を間接法で作成するデメリットは、直接法と比べたときにキャッシュ項目の全体を把握しにくいことといえます。
直接法は、主要取引ごとにキャッシュフローを計算します。
しかし間接法では、損益計算書の税引前当期純利益から、営業利益に関係のない項目を差し引いて営業キャッシュフローを導きます。
そのため商品仕入れに関する支出か、人件費かなど具体的なキャッシュの動きを把握できないことがデメリットです。
直接法と間接法の違い
キャッシュフロー計算書の直接法は、現金の収入や支出を直接計算する方法です。
商品の販売・仕入、給料や経費の支払いなど、主要な取引ごとにキャッシュフローを総額表示します。
一方の間接法は、損益計算書の値を調整して営業キャッシュフローを導き出します。
損益計算書の税金等調整前当期純利益に対し、以下を加減して表示する方法です。
- 非資金損益項目
- 投資活動や財務活動の区分に含まれる損益項目
- 営業活動に関する資産・負債の増減
上場企業はキャッシュフロー計算書の作成義務があるため、作成がしやすい間接法を採用する会社が多いこといえます。
キャッシュフロー計算書の作成方法
キャッシュフロー計算書の営業活動によるキャッシュフローの作り方は、以下の2つの表示方法で異なります。
- 直接法
- 間接法
それぞれ説明します。
直接法
直接法で営業活動によるキャッシュフローを作る場合、次の4つの項目を集計します。
- 営業収入
- 仕入
- 人件費
- 営業費
それぞれの流れを説明します。
1.営業収入
直接法で営業活動によるキャッシュフローを作る場合、まずは営業収入を集計します。
営業収入は、商品販売による現金収入に加え、売上債権（売掛金・受取手形）などの回収高を集計するため、掛け取引や手形取引があれば注意が必要です。
| 現金売上＋売上債権の回収金額＝営業収入 |
売上のうち、現金売上で現金が増えたときには、売掛金や受取手形の現金回収額や売上に関わる前受金などを集計してください。
営業収入に含めるのは、売上に関わる現金の増加額です。
2.仕入
直接法で営業活動によるキャッシュフローを作る場合、仕入債務の支払い高を集計します。
現金仕入した金額に加え、買掛金や支払手形などの仕入債務について、現金で支払った額や仕入に関わる前渡金などを集計することが必要です。
掛けによる仕入れや、手形取引などがある場合は注意が必要といえます。
| 現金仕入＋仕入債務の支払い金額＝仕入支出 |
たとえば製造業などの場合、商品の仕入れと同様に原材料に関わる現金の支出を集計します。
3.人件費
直接法で営業活動によるキャッシュフローを作る場合、人件費を集計します。
給料・賞与・退職金などの中で当期中に支払いを終えたものを集計するため、会計年度を挟み当期中の未払い分はキャッシュフロー計算書には含まないで計算してください。
| 給料＋賞与＋退職金＝人件費支出 |
給料や賞与などの人件費の科目の中で、当期発生額の未払分があれば、未払分は差し引いて純粋に現金による支払分だけを計算します。
4.営業費
直接法で営業活動によるキャッシュフローを作る場合、営業費を集計します。
営業費は、水道光熱費・通信費・租税公課・消耗品費などの管理費項目の中で、当期中の支払い分を集計しますが、未払い分は含みません。
| 水道光熱費＋租税公課＋通信費＋消耗品費＋交際費…＝営業費支出 |
損益計算書の「販売費及び一般管理費」の中で、未払分を差し引いた当期現金支払分を集計してください。
直接法による営業キャッシュフローの小計以外の営業活動によるキャッシュフロー・投資活動によるキャッシュフロー・財務活動によるキャッシュフローを項目ごとに増減します。
最後に、当期の増減額に、前期の現金などの残高を加えて当期残高を計算してください。
間接法
間接法で営業活動によるキャッシュフローを作る場合、次の4つの流れで手続します。
- 税引前当期純利益の確認
- 非資金損益項目の調整
- 営業外損益・特別損益の調整
- 営業活動に関わる項目の調整
それぞれの流れを説明します。
1.税引前当期純利益の確認
間接法で営業活動によるキャッシュフローを作る場合、税引前当期純利益を確認します。
直接法とは異なり、損益計算書を使って必要な部分を加減して営業キャッシュフローの小計を導くことが必要です。
キャッシュフロー計算書の税金等調整前当期純利益は、損益計算書の「税引前当期純利益」と同じなので確認しましょう。
2.非資金損益項目の調整
間接法で営業活動によるキャッシュフローを作る場合、非資金損益項目を調整しましょう。
非資金損益項目とは、現金が減少しない費用と、現金が増加しない収益です。
減価償却費や貸倒引当金の当期繰入額がその例ですが、その中で減価償却費はキャッシュが流出しない費用であり、損益計算書上は費用として差し引かれているためキャッシュフロー計算書の計算上は加算します。
貸倒引当金は当期の貸倒れ部分を除いて非資産項目とし、貸借対照表の前期分から当期分が増えていれば加算し、少なくなっていれば減算します。
3.営業外損益・特別損益の調整
間接法で営業活動によるキャッシュフローを作る場合、営業外損益と特別損益の調整をしましょう。
非資金損益項目以外に、営業外収益・営業外費用・特別利益・特別損失がある場合は、営業活動以外の項目を除外するためにキャッシュフロー計算書へ記載していきます。
4.営業活動に関わる項目の調整
間接法で営業活動によるキャッシュフローを作る場合、営業活動に関わる項目を調整しましょう。
損益計算書の売上高や売上原価などは総額を示していることや、純粋に現金取引だけが含まれるわけではありません。
そのため、貸借対照表の以下の項目を見ます。
- 売上債権（売掛金・受取手形）
- 棚卸資産（商品など）
- 仕入債務（買掛金・支払手形）
前期の貸借対照表と当期の貸借対照表で、前期と当期の増減を計算し、売上債権や棚卸資産の増加はマイナスし、減少はプラスします。
反対に仕入債務の増加はプラスし、減少はマイナスしましょう。
まとめ
キャッシュフロー計算書は、営業活動によるキャッシュフローの営業活動の部分において、直接法と間接法の2種類お表示方法があります。
直接法は、キャッシュフローの実態が把握しやすいことがメリットですが、作成に手間がかかります。
そのため手間をかけずに作成できる間接法が採用されやすいといえますが、正確にキャッシュフローを知りたいときには直接法がおすすめです。
