利益は出ているものの伸び悩んでおり、改善策が見えないときには、売上高を基準にした利益率を分析指標に使いましょう。
ただし、売上高を基準とした利益率にはいくつも種類があり、示す意味などがわかっていなければ、企業分析における指標として使えません。
そこで、財務分析の指標として用いる売上高利益率の種類と、それぞれ何を確認できるのか説明します。
売上高営業利益率とは

売上高営業利益率とは、売上高のうち営業利益がどのくらいの割合なのか示す指標です。
営業利益とは、本業による業績をあらわすため会社の成績表であり、少なければ本業がうまくいっていないことをあらわします。
マイナスの場合、本業の収益構造に課題があり、事業の継続性について注意が必要な状態といえます。
財務分析の重要指標
営業利益を分析するときには、次の2つを確認しましょう。
- 販売する商品やサービスに問題はないか
- 販売するまでコストがかかり過ぎていないか
商品やサービスに問題が発生していないかどうかは、売上高と売上原価で確認できます。
売上高が低すぎる、または売上原価が高すぎると、営業利益率が低くなるからです。
販売するまでにコストがかかりすぎていないか知るには、販売費及び一般管理費を確認しましょう。
売上高利益率の種類と計算式
売上高利益率とは、売上高の何割が利益で残すことができたのか示す割合であり、次の4つの種類で何を確認できるのか異なります。
- 売上高総利益率
- 売上高営業利益率
- 売上高経常利益率
- 売上高当期純利益率
売上高総利益率
売上高総利益率とは、販売している商品やサービスの利益率(マージン率)の高さを示す指標です。
一般的に粗利益率と呼ばれることもあります。
売上総利益 = 売上高 - 売上原価
売上高総利益率 = 売上総利益 ÷ 売上高 × 100
数値が大きいほど、相対的に競争力が高い傾向があると判断できます。
一般的に、景気が良ければ上昇し不景気では下落する傾向が見られますが、業種や企業規模、事業モデルによって差があります。目安としては次のとおりです。
- 製造業15~60%
- 小売業20~30%
- 商社1.5~2.0%程度
売上高営業利益率
企業では売上高が上がると営業利益も伸びていくため、利益率も良くなったように錯覚してしまいがちです。
ただし、売上高や営業利益の数値が上昇しているのに、営業利益率は減少していることもあるため、営業利益率の確認は欠かせません。
営業利益 = 売上総利益 - 販売費及び一般管理費
売上高営業利益率 = 営業利益 ÷ 売上高 × 100
売上高に対する営業利益の割合を示すため、数値が大きいほうが本業での競争力も高いことを示します。
売上高経常利益率
売上高に対する経常利益の割合で、企業の収益性を示します。
本来の営業活動から得た営業利益に財務活動の損益を加味して算出するため、数値が高ければ通常の経営活動での収益力が高いことを意味します。
経常利益 = 営業利益 + 営業外利益 - 営業外費用
売上高経常利益率 = 経常利益 ÷ 売上高 × 100
経常的な競争力の指標として使えます。
売上高当期純利益率
会社のすべての活動の結果で得ることができる当期純利益を売上高で割り算出するため、 会社全体の収益力を示す指標です。
最終的な利益の比率・売上高が純資産を増やすことにどのくらい関係したかを示します。
当期純利益 = 経常利益 + 特別収益 - 特別損失 - 税金(法人税・住民税・事業税)
売上高当期純利益率 = 当期純利益 ÷ 売上高 × 100
数値が大きければ競争力も高いと判断できます。
売上高営業利益率が高い会社の特徴

売上高営業利益率が高い会社は、以下の特徴が見られます。
- 商品やサービスの質が良い
- 効率的に営業ができている
通常であれば、商品やサービスの質を高めようとすれば製作コストなども上がってしまい、売上原価も大きくなりがちです。
近年、AIなど最新技術を導入し、コストを下げながら品質を向上させている会社も多くなりました。
効率的に営業できている会社では、販売費及び一般管理費をできるだけ抑えながら営業活動につなげています。
たとえば、インターネット店舗を導入して実店舗をなくし、家賃や水道光熱費などのコストを抑えて販路を拡大させる方法を使った成功法などです。
以上により、売上高営業利益率を向上させるためには、以下を複合的にアプローチすることが必要と考えられるでしょう。
- 売上高を上げる
- 売上原価を下げる
- 販売費及び一般管理費を下げる
売上原価を下げるために必要なのか、コスト削減できる部分を洗い出し見直すことが必要です。
商品やサービスの質を低下させたくないのなら、付加価値のプラスを検討しましょう。
販売費及び一般管理費を下げる場合、変動費(販売数量に比例する費用)と固定費(販売数量に関係なく一定の費用)どちらも見直しを行うことが必要です。


