利益は多少あるものの伸び悩んでおり、どうすればよいかわからないとき、売上高をもとに利益率をその指標として用いることもあります。
しかし売上高を基準とした利益率にはいくつも種類があり、それぞれどのような意味を示すのかわかっていなければ、企業分析における指標として使えません。
そこで、財務分析の指標として用いる売上高利益率の種類と、それぞれ何を確認できるのかその内容についてご説明します。
目次
売上高営業利益率とは売上高に対する営業利益の割合
売上高営業利益率とは、売上高のうち営業利益がどのくらいの割合なのか示す指標です。
営業利益とは本業による業績をあらわすため会社の成績表ともいえますが、営業利益が少ない場合には本業がうまくいっていないことをあらわします。
マイナスであれば本業をこのまま続けること自体、難しい状態にあると判断できるでしょう。
財務分析の重要指標として用いる
営業利益を分析するときには、次の2つを確認しましょう。
- 販売する商品やサービスに問題はないか
- 販売するまでコストがかかり過ぎていないか
商品やサービスに問題が発生していないかどうかは、売上高と売上原価で確認できます。
売上高が低すぎる、または売上原価が高すぎると、営業利益率が低くなるからです。
販売するまでにコストがかかりすぎていないか知るには、販売費及び一般管理費を確認しましょう。
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売上高利益率の種類とそれぞれの計算式
売上高利益率とは売上高の何割が利益で残すことができたのか示します。
売上高利益率には次の4つの種類があり、何を確認できるかが異なります。
- 売上高総利益率
- 売上高営業利益率
- 売上高経常利益率
- 売上高当期純利益率
それぞれの計算式とその内容を説明していきます。
売上高総利益率
売上高総利益率とは、販売している商品やサービスの利益率（マージン率）の高さを示す指標ですが、一般的に粗利益率と呼ばれることもあります。
計算式は、
売上総利益＝売上高－売上原価
売上高総利益率＝売上総利益÷売上高×100
となり、数値が大きいと競争力が高いことを示します。
一般的に、景気が良ければ上昇し不景気では下落する傾向が見られ、業種によって次のように差があります。
- 製造業15～60％
- 小売業20～30％
- 商社1.5～2.0％程度
売上高営業利益率
企業では売上高が上がると営業利益も伸びていくため、利益率も良くなったように錯覚してしまいがちです。
しかし実際には、売上高や営業利益の数値が上昇しているのに、営業利益率は減少していることもあるため、勘違いしないためにも営業利益率の確認が必要となります。
売上高営業利益率は、
営業利益 ＝売上総利益－販売費及び一般管理費
売上高営業利益率＝営業利益÷売上高×100
となり、売上高に対する営業利益の割合を示すため、数値が大きいほうが本業での競争力も高いことを示します。
売上高経常利益率
売上高に対する経常利益の割合で、企業の収益性を示します。
本来の営業活動から得た営業利益に財務活動の損益を加味して算出するため、数値が高ければ通常の経営活動での収益力が高いことを意味します。
売上高経常利益率は、
経常利益=営業利益+営業外利益－営業外費用
売上高経常利益率＝経常利益÷売上高×100
となり、経常的な競争力の指標として用いることができます。
売上高当期純利益率
会社のすべての活動の結果で得ることができる当期純利益を売上高で割り算出するため、 会社全体の収益力を示す指標です。
最終的な利益の比率・売上高が純資産を増やすことにどのくらい関係したかを示します。
売上高当期純利益率は、
当期純利益＝経常利益+特別収益－特別損失－税金（法人税・住民税・事業税）
売上高当期純利益率＝当期純利益÷売上高×100
となり、数値が大きければ競争力も高いと判断できます。
売上高営業利益率が高い会社の特徴とは
売上高営業利益率が高い会社は、
- 商品やサービスの質が良い
- 効率的に営業ができている
といった特徴が見られます。
通常であれば、商品やサービスの質を高めようとすれば製作コストなども上がってしまい、売上原価も大きくなりがちです。
しかしAIなど最新技術を導入し、コストを下げながら品質を向上させている会社も多くなりました。
そして効率的に営業できている会社では、販売費及び一般管理費をできるだけ抑えながら営業活動につなげているといえます。
たとえばインターネット販売などを導入するなど、実店舗を必要としない販売方法で、家賃や水道光熱費などのコストを抑えつつ販路を拡大させるといったことで成功している企業もあります。
以上のことから売上高営業利益率を向上させるためには、
- 売上高を上げる
- 売上原価を下げる
- 販売費及び一般管理費を下げる
という3つを複合的にアプローチしていくことが必要です。
売上高を上げるには、販売価格を上げるか、販売数量を増やすかが必要となります。
売上原価を下げるために必要なのか、コスト削減できる部分を洗い出し見直すことが必要で、商品やサービスの質を低下させたくないのなら付加価値のプラスを検討していくことが必要です。
販売費及び一般管理費を下げるには、変動費（販売数量に比例する費用）と固定費（販売数量に関係なく一定の費用）どちらも見直しを行うことになります。
