メンタルヘルスマネジメントとは？目的や効果・役立つ場面と取り組み例

メンタルヘルスマネジメントとは、従業員のメンタルヘルスが不調にならないための取り組みです。

仕事で能力を発揮し、活気ある職場づくりを目指すために必要なことといえます。

現場での不安や悩み、ストレスなどでメンタルヘルスが不安定となり、離職や休職で仕事に出られなくなるケースもめずらしくありません。

根性論で済ませていた時代もあったといえるものの、現在は他者の力も借りてメンタルをマネジメントすることが必要です。

そこで、従業員の心の健康を保つ方法ともいえるメンタルヘルスマネジメントについて、目的や効果、役立つ場面や取り組み例を紹介します。

メンタルヘルスとは

「メンタルヘルス」とは、心身の充実した状態を保ち、健康を維持することです。

精神保健や心の健康を意味する言葉であり、職業生活や仕事に対する不安やストレスを抱えた状態で、心理的な負担の重さから休職または離職する人が増えていることにより注目されています。

仕事を辞める前に精神疾患を発症したり自ら命を絶ってしまったりなど、社会問題になっているケースもめずらしくありません。

事態を重く見た国は、厚生労働省で「労働者の心の健康の保持増進のための指針（メンタルヘルス指針）」を定め、職場での心の健康づくり対策を進めています。

メンタルヘルスマネジメントとは

「メンタルヘルスマネジメント」とは、従業員が現場で能力を最大限に発揮し、活気のある職場にするための取り組みです。

従業員のメンタルヘルスが不調にならないためには、思い描いていた理想の姿に近づくことが必要といえます。

そこで、モチベーションを維持できるメンタルヘルスに向けて、職場環境改善やストレス緩和などで健康面のサポートを行います。

メンタルヘルスマネジメントについて、以下の3つを説明します。

1. 役割
2. 目的
3. メンタルマネジメントとの違い

マネジメントとは？意味や業務内容・求められるスキルをわかりやすく解説

役割

メンタルヘルスマネジメントの「役割」は、心の健康を維持するための知識やスキルを証明することです。

役割を担うための取り組みとして、以下のことが挙げられます。

• ストレスに関する質問票による集計・分析
• 職場での役割を考慮したメンタルヘルスケアの知識や対処方法の学習
• 産業医などの産業保健スタッフの配置

まずは現状を把握することと、従業員の心の不調を未然に防ぐために必要な知識や対処法の習得が必要といえます。

その上で、産業医など専門のスタッフを頼るとよりよい改善されやすいでしょう。

目的

メンタルヘルスマネジメントの「目的」は、従業員の心の健康を保つことです。

精神面での不調を防ぎ、不調になった人を早期発見して適切に対応し、不調により休職した人の復帰を支援します。

従業員一人ひとりが心理的不安やストレスを抱えることなく、モチベーション高く働き続けることで現場にも活気が生まれます。

それにより、従業員の本来の能力が最大限に引き出され、職場でも活躍することができ、生産性向上や離職率低下につながります。

メンタルマネジメントとの違い

メンタルヘルスマネジメントと似ている用語に「メンタルマネジメント」がありますが、以下の違いがあります。

メンタルマネジメントとは、目的を達成するために自己が心理面をコントロール・管理し、モチベーションを維持・向上させることです。

具体的には目的達成に向けて以下のことを行います。

• 緊張感を高めて集中力を発揮する
• プレッシャーを克服する
• リラックスする

パフォーマンスを引きあげるために、自らがメンタルをプラス方向へと導く方法のため、企業経営者や人事担当者が従業員に向けて行うメンタルヘルスマネジメントとは異なる手法です。

メンタルヘルスマネジメントがもたらす効果

メンタルヘルスマネジメントに取り組むことによる効果は以下のとおりです。

1. 離職を減らすことができる
2. 生産性向上につなが
3. 人材育成に活かせる

それぞれ説明します。

離職を減らすことができる

メンタルヘルスマネジメントに取り組むことにより、従業員の離職を減らすことができます。

厚生労働省が公表したデータによると、メンタルヘルスの不調で1か月以上休業した労働者のいる事業所は全体の約8%、退職者がいる事業所は約4%でした。

精神面が安定しない職場で長く働くことはできないため、メンタルヘルスマネジメントに取り組めば、メンタルヘルスを原因とする離職や休職を減らすことができます。

生産性向上につながる

メンタルヘルスマネジメントに取り組むことにより、生産性向上につなげやすくなります。

不安やストレスでメンタルヘルスが不調になった場合、モチベーションが維持できなくなってしまい、作業効率も低下します。

本来の能力を十分に発揮することができなくなるため、心身ともに健康でいられる職場環境を整備することで、業務効率化や生産性向上につながると考えられます。

人材育成に活かせる

メンタルヘルスマネジメントに取り組むことにより、人材育成に活かすことができます。

メンタルヘルスは重要なマネジメントスキルと言われるため、専門的な知識を習得することにより、部下などの不安やストレスによる心身の変化にいち早く気づくことができるでしょう。

未然に心が健康を正常な状態に保つことができなければ、部下も成長できません。

そのため管理職がメンタルヘルスマネジメントに取り組むことにより、より人材が育ちやすい環境が生まれ、人材育成の効果も期待できるようになります。

メンタルセルフマネジメントが役立つ場面

メンタルセルフマネジメントが役立つ場面は、従業員のメンタルがマイナス方向に進むことのないように、職場環境改善やストレス緩和などによる心の健康面のサポートを重要視することです。

従業員が本来持つ能力を発揮できる職場づくりのために必要とされています。

職場の活力が失われているときや、本来は高い能力を持った人材が力を発揮できていないと感じるとき、ミスやトラブルなどでクレームが増えているときはメンタルセルフマネジメントが有効と考えられます。

メンタルヘルスマネジメントの取り組み例

メンタルヘルスマネジメントに取り組む方法の具体例として、以下のことが挙げられます。

1. 相談窓口の設置
2. ストレスチェック制度の導入
3. メンタルヘルスマネジメント検定の取得

それぞれの事例を説明します。

相談窓口の設置

メンタルヘルスマネジメントの取り組みの例として、相談窓口を設置することが挙げられます。

相談窓口があれば、仕事や職場の人間関係など悩みを打ち明けやすくなります。

本来、職場の同僚や上司など身近な人へ相談できれば、比較的身構えることなく打ち明けやすいはずです。

しかし同僚や上司がメンタルヘルスに関する専門的な知識などがあると言い切れず、悩みの程度によっては一緒に抱え込んでしまう恐れもあります。

そこで、専門的なメンタルヘルス相談窓口を設けておくことで、具体的な解決策を得やすくなるでしょう。

ただし窓口の担当者はメンタルヘルスの知識のある人、または社外の専門家とも連携することが必要です。

専門窓口を設置することが難しい場合は、産業医による面談などを実施して、コミュニケーションの機会を増やすことも有効と考えられます。

ストレスチェック制度の導入

メンタルヘルスマネジメントの取り組みの例として、ストレスチェック制度の導入が挙げられます。

2015年の「労働衛生安全法」改正により、従業員が50人以上の事業所は、毎年1回、ストレスチェックを行うことが義務づけられています。

以下に該当する場合は、対象外となります。

• 50人未満の事業所
• 契約期間が1年未満の従業員
• 通常の労働者の所定労働時間の4分の3未満の短時間労働者

また、ストレスチェックの実施は事業者に対する義務であり、従業員に受検義務があるわけではないため、受検を強制することはできないとされています。

ただしストレスチェックは、従業員がストレスに関する質問票に記入し、その結果を集計・分析してストレスの現状を把握できる検査です。

従業員のメンタルヘルスの不調を防止のため、たとえ義務化の対象ではない場合でも、ストレスチェックを導入するとよいでしょう。

メンタルヘルスマネジメント検定の取得

メンタルヘルスマネジメントの取り組みの例として、メンタルヘルスマネジメント検定を取得することが挙げられます。

メンタルヘルスマネジメント検定とは、職場内での役割に応じて、必要なメンタルヘルスケアに関する知識・対処方法を学べる資格です。

Ⅰ種からⅢ種まで種類があり、I種は年1回受けることができ、その他は年2回、11月と3月に試験が実施されています。

合格率は以下のとおりです。

• マスターコース（Ⅰ種）10～20％程度
• ラインケアコース（Ⅱ種）50％程度
• セルフケア（Ⅲ種）70～80％

難易度の高い「マスターコース（Ⅰ種）」は、社内のメンタルヘルス対策を推進できる能力が求められるため、人事労務担当者や経営幹部向けといえます。

「ラインケアコース（Ⅱ種）」は、たとえば上司が部下へメンタルヘルス対策を行うなど、管理監督者が習得するとよいレベルといえます。

「セルフケア（Ⅲ種）」は一般社員向けの試験となっており、自身で精神面をケアした上で、必要なときには支援を求められるレベルであることが必要です。

年々受験者数は増加傾向にあり、特にラインケアコース（Ⅱ種）は2倍ほどの増加が見られます。

これは、企業が従業員に対するメンタルヘルスマネジメントを重要視している傾向のあらわれといえるため、まだ取り組みを行っていない事業所は早期に対応することが望ましいでしょう。

まとめ

メンタルヘルスマネジメントに取り組むことで、従業員の仕事や職業生活に対する不安や悩み、ストレスによる精神的な不調を改善できます。

メンタルヘルスが健康に保たれれば、現場も活気づき、結果的に生産性向上や離職率低下につなげられます。

メンタルヘルスに関する知識や、メンタルヘルスマネジメントの重要性、役立つ場面や進め方などを理解した上で取り組んでいきましょう。